個別原価計算において1つの物件で購入した材料費・外注費に関しては直接費として製番毎に集計されます。
労務費については予定賃率×作業時間で直接労務費として集計できます。
ただし、予定賃率のため変動時には原価差額として差額金額を期間ごとに配賦する必要があります。
間接労務費に関しては、直接労務費の予定賃率に含めて計算することが多いようです。
その他の製造間接費についての配分は、複数の製番にまたがって発生する原価なので、直接集計することが出来ないため、
適当な基準を設けて製番毎に配分する必要があります。
この配分することを配賦といいます。
製造間接費には間接材料費、間接労務費、間接経費に分けられます。
間接材料費は、消耗工具、補助材料などで、間接経費は固定費(建物や機械の償却のような一定額で発生する費用)と
変動費(水道光熱費や燃料など操業度によって変動する費用)に分けられます。
配賦計算を行うには、配賦基準として
[1] 相関性(比例性)・・製造間接費の発生と比例関係にある配賦基準であること
[2] 経済性・・・・・・配賦基準の数値を容易に求められることがあり、実際の配賦基準の種類としては
1. 金額基準
(ア) 直接材料費基準
(イ) 直接労務費基準
(ウ) 素価(直接材料費と直接労務費との合計)基準
(エ) その他原価額基準
2. 物量基準
(ア) 生産量基準
(イ) 直接作業時間基準
(ウ) 重量基準
(エ) 機械作業時間基準
などがあります。